【旧刊】WordPressテーマ制作のみを取り扱った別冊電子書籍がAmazon Unlimitedでお楽しみ頂けます!!
Amazon Unlimited内で 田中勇輔 で検索してください。

☓ 閉じる

2Apr2012

[ECサイト開業準備] ネットショップの送料戦略を考える

ネットショップ運営の上で悩みどころ「送料」の設定について、あれこれ考えてみます。

1. 運送会社に払う送料の仕組み

宅配便の送料は大手3社とも似たような料金体系です。

ちなみに大手3社は「郵便局」「ヤマト」「佐川」です。

1.1. 大きさ

60サイズ、80サイズ、100サイズなど、3辺の合計の長さで決まります。

60サイズは3辺の合計が60cm以下ですので、平均すると1辺20cmの小型サイズですね。

1.2. 発地から配達地までの距離

大まかに地方ごとに料金区分で分けられています。

当然発送地からの距離が遠ければ遠いほど、料金が高くなります。

【ポイント】

航空便の料金が各社異なりますので、ココがポイントになります。

「沖縄・北海道は+1000円を頂きます」としているお店を見たら「さては航空便が高い運送会社を利用してるな」と不敵な笑みをうかべてください。

2. お客様に請求する送料の考え方

2.1. 実費請求型

実際の送料コストにかなり近い形で、お届け距離に応じて送料計算をします。

お客様にとってはネットショッピングに距離は無関係なので、お店都合の送料請求と言えます。

個人的には「けち臭い」印象を与えてしまう気がします。

お店にとっては送料リスク少ない方法の為、楽天など商品価格ライバルと勝負しているお店ではこの方法が多いです。

【ポイント】

送料リスクと言いましたが、これは「送料を割り引くと購入単価が低かった際に赤字になる」という事を指しています。
実費に近い送料を頂く事で、購入単価が低い場合でも赤字になりにくく、一番安全な方法と言えます。

2.2. シンプル送料型

一律500円など、実際の送料コストに関係なく送料を固定します。

お客様にとっては送料がシンプルだと安心感がありますので、好感度もあがる可能性があります。

ただし送料コストのマネジメントをしっかりしないと、単価の安い商材では赤字になる場合もあります。

数年前までネットショップは実費請求型が主流でしたが、最近は質の高い商品・サービスを提供するお店を中心に送料一律のシンプル型も流行っています。

【ポイント】

先述の「北海道・沖縄は+1000円」というのは送料リスクを下げるためのシステムです。

実際の送料や商材を見極めて、あまりにも赤字が大きくなりそうな購入パターンは追加料金を設定する事で、赤字のリスクを低減できます。

2.3. 送料+梱包費+手数料型

ヤフオクや激安家電店などで見かける「送料1500円」などがこのパターンに該当します。

バカ高い送料の内訳には梱包手数料や、場合によっては利益までが含まれている可能性があります。

このタイプは商品自体を赤字価格で出している可能性がありますので、買い手としては合計金額では他店よりもお得になることがあります。

ただし、いくら商品が激安でもお客様に与える印象は悪いですよね。。

価格勝負の激安店以外では採用しないほうがいい方法です。

【ポイント】

amazonの中古品で「1円」というのも、このパターンです。
送料(例:340円)の中に実際の利益分が含まれています。

3. 送料戦略、戦略的商品について考える

3.1. 第二、第三の発送手段

送料戦略を考える上で、重要なのが「メール便」の存在。

ヤマト・佐川の両者ともメール便サービスを行なっています。

ヤマト運輸では「A4サイズ厚さ1cm」の荷物を全国一律80円で送る事ができます。

料金・サービスに関しては佐川も同様です。

本屋・CD屋などは大半の注文をメール便発送することができますが、業種によってはメール便が全く使えない可能性があります。

「薄い商品扱ってないよ~」という時に大活躍のサービスが郵便局の「定形外郵便」。

こちらはメール便のような厳しい厚さ制限がなく、基本的には重量で料金が決まります。

厚さはあるけど軽い商品を扱う場合(衣類など)は、宅配便60サイズ(700円~)の大きさでも260円で全国に送れたりします。

メール便と違い配達状況を調べる事ができませんので、紛失時のリスクが大きい事に注意が必要です。

【ポイント】

各社とも格安配送サービスはポスト投函(手渡しではない)ですので、導入前に紛失時のリスクは覚悟してください。

また紛失時・破損時の補償もおりませんので、お客様にもしつこいくらいリスクの説明をする必要があります。

どれだけ配送時のリスクの説明をしていても、実際に配送事故が起きた場合お客様は怒りますしそのお店を二度と利用しないでしょう。

(僕は”コチラ側”の人間ですが、やはり他店で配送事故が起きたらそのお店は避けてしまいます。。)

質の高いサービスを目指す場合、無補償の低価格配送サービスは避けたほうが無難です。

3.2. 戦略的商品「一緒に買ったら送料無料」を作る

送料戦略の上で非常に重要なのが「送料無料商品」の存在です。

この商品と一緒に買ったら送料が無料になるので、通常の送料が高いお店ほど効果があります。

送料無料品自体が安いと、単体で買っていくパターンが激増します。

送料無料品自体が「安い」「大人気」などの魅力がある場合、単体で買われていきます。

まとめ買いを前提とした料金設定にした場合、大赤字になる危険を含んでいますので気を付けましょう。

送料無料品とは言え商品自体の価値が低いと、見向きもされません。

送料無料になるとはいえ、いらないものは買われません。

幅広いターゲットに好まれる商品じゃないと、まとめ買いを促進することはできません。

「送料が無料になるなら、ついでに買っていこう」と思える値段

送料を差し引いて赤字ギリギリ(800円~1200円)の商品が好ましいでしょう。

1200円以上すると、「じゃあ500円の送料払おうかな」という判断される可能性もあります。

ただし、これはまとめ買いを狙う戦略的な送料無料品です。

楽天的な一本釣戦略商品(長ーい商品説明ページを作り単品購入を狙う)では最低でも3000円以上が現実的ラインです。

一本釣商法で販売している商品に「セットで5000円送料無料!」などが多いのは他店との競争力をつけるために送料無料にしているからです。

業種によっては全く意味をなさない可能性があります。

食品関係はいろいろ物色してしまいますが「ちょっとまとめ買いしよう」と思わない業種もありますよね。

僕の場合はCDなどが典型です。

どんなに送料無料になっていても、全然知らない人のCDは買いません。。。

3.3. ○○円以上で送料無料はもはやデフォルト

元々サービスの一環として始まった「○○円以上で送料無料」システムですが、近年のECサイト事情を見るかぎり、このシステムがネットショップのスタンダードと化しています。

現代でこのシステムを取り入れていないお店があると「どんだけ買っても無料になんないのかよっ!」と、まったく悪い事をしていないのに悪者扱いされてしまいます!

送料戦略はあくまでもお店によってそれぞれだとは思いますが、以下に僕の考える理想を示します。
参考にしてください。

パターン1, 上質な商品・サービスを提供するお店

送料は全国一律500円! 3000円以上で送料無料!

パターン2, 本屋さん。などメール便中心。

全国送料無料! (大量購入時は宅配便も利用しましょう)

パターン3, 熾烈な争いを繰り広げる楽天系食品屋

送料は地域毎に740円~1280円(沖縄・北海道は+1000円) 8000円以上で送料無料。
(「5000円送料無料パック!」などの企画商品を中心に販売)

関連記事